誰でも加入できる保険は加入すべきではない？

2017.08.09
医療保険生命保険

持病があっても加入しやすい生命保険や医療保険などがあることをご存知でしょうか？「誰でも入れる保険があると聞いたけど、どんな保険なのか？」とご質問を頂くこともあります。

持病があっても加入しやすい保険とはどのような保険なのでしょうか。持病があっても加入しやすい保険のメリット、デメリットについてお伝えします。

１．持病があっても加入しやすい保険とは？

持病や入院・手術歴があるような方でも加入しやすい保険を引受基準緩和型商品といいます。引受基準緩和型の商品は、告知項目を限定することにより引受基準を緩和していますので、健康に不安がある方でも加入しやすくなっています。引受基準緩和型商品には、終身保険や医療保険、定期保険などがあります。

例えば、一般的な医療保険の場合、下記のような告知に答える必要があります。

≪告知書の例≫
・最近3ヵ月以内に医師の診察・診査・治療・投薬を受けたことがありますか？
・最近3ヵ月以内に入院・手術・検査を勧められたことがありますか？
・過去5年以内に病気やケガで手術を受けたことがありますか？
・過去2年以内に健康診断・人間ドッグで異常（要再検査、要精密検査、要治療、要経過観察を含む）の指摘を受けたことがありますか？
・過去5年以内に、妊娠・分娩に伴う異常で医師の診察・診査・治療・投薬を受けたことがありますか？（女性のみ）

一方、引受基準緩和型の医療保険の場合、下記のように告知すべき項目が限定されています。

≪引受基準緩和型商品の告知書例≫
・最近3か月以内に、医師から入院・手術・検査のいずれかをすすめられたことがありますか。または、現在入院中ですか？
・最近3か月以内に、がんまたは上皮内新生物・慢性肝炎・肝硬変で、医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかをうけたことがありますか？
・過去2年以内に、病気やケガで入院をしたこと、または手術をうけたことがありますか？
・過去5年以内に、がんまたは上皮内新生物で入院をしたこと、または手術をうけたことがありますか？

上記質問事項に対してすべて「いいえ」であれば、申し込みが可能です。

２．引受基準緩和型商品のデメリット

持病がある方や健康状態に不安がある方でも加入しやすい点は、引受基準緩和型商品の大きなメリットですが、引受基準緩和型商品にもデメリットはあります。

２－１．保険料が割高

持病がある方や入院・手術歴がある方が加入できる商品なので、それだけ保険金・給付金を支払う可能性は高くなります。よって、一般的な方が加入される商品よりも保険料が割高になっています。ある保険会社の一般の医療保険と引受基準緩和型の医療保険の比較は、下記の通りです。

≪試算条件≫
被保険者：40歳男性
保険期間：終身
保険料払込期間：終身
入院給付金日額：1万円（60日型）
先進医療特約：通算2,000万円

一般的な医療保険
年間保険料：4,262円

引受基準緩和型の医療保険
年間保険料：6,675円

引受基準緩和型の医療保険は、一般の医療保険と比較して、保険料は約1.5倍です。

２－２保険金・給付金が削減される

引受基準緩和型商品は、契約日から一定期間の支払削減期間が設定されていて、その期間については、保障が50％に削減されます。例えば、入院給付金日額１万円の引受基準緩和型の医療保険に加入していた場合、支払削減期間に入院すると、支払われる入院給付金は日額5千円に削減されます。

３．無選択型とは？

引受基準緩和型の商品は、告知項目を限定し、引受の基準を緩和していますが、誰でも加入できるわけではありません。上記告知書の例だと、５年以内にがんになった方は加入できないことになります。

一方、医師の診査や告知が不要な無選択型の商品もあります。健康状態に関係なく、加入することが可能ですが、無選択型の商品も引受基準緩和型商品と同じようにデメリットがあります。

例えば、無選択型の終身保険の場合、保険料が一般の商品と比較して割高です。また、契約から一定期間は、疾病により死亡した場合、死亡保険金ではなく既に払い込んだ保険料相当額が支払われます。尚、加入できる保険金額の上限も300万円～500万円程度と少額です。

４．一般商品への加入可能性あり

引受基準緩和型や無選択型の商品に加入する前にご注意頂きたいのは、一般の商品で加入の可能性がないのかという点です。健康状態や病歴の告知があっても、一般の商品で加入できる可能性があります。また、特定部位の不担保や保険金・給付金の削減といった特別条件を付けた形で、一般の商品に加入できる可能性もあります。

引受基準緩和型や無選択型の商品を検討する前に、一般の商品に加入ができないかをご確認頂ければと思います。

５．そもそも医療保険は必要？

ご存知の通り、日本の社会保険制度は充実しています。医療費は原則3割負担、更に高額療養費で医療費負担が抑えられる仕組みもあります。そのような状況下で、医療保険に関しては、そもそも加入する必要がるのかという議論もあります。特に保険料の高い引受基準緩和型の商品に加入する必要性があるかは、十分に検討する必要があります。